貸事務所(一部) 台東区 浅草１丁目 (浅草駅) の貸事務所(一部)

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賃料 14.85万円 管理費等 5,500円
敷金 / 保証金 なし/2ヶ月 礼金 1ヶ月
交通 東京メトロ銀座線 / 浅草駅 徒歩2分
所在地 東京都台東区浅草１丁目
築年月 1965年9月(築59年4ヶ月) 使用部分面積 46.99㎡ 坪数
/坪
単価		 14.21坪／1.0448万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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  • 約１０帖のＬＤＫ　床・壁・天井全て貼替ました
  • ＬＤＫ２面採光
  • ３口ビルトインガスコンロ付き（グリル付き）新設しました
  • 独立洗面化粧台　シャワー水栓付
  • トイレ　ウォシュレット付き
  • バス・トイレ別
  • 和室と洋室を繋げて使用できます　襖貼替します（入居時）
  • ７．５帖の洋室　２面採光
  • 和室４．５畳　畳表替え・襖貼替します（入居時）
  • 玄関から洋室を見たところ
  • シューズＢＯＸ
  • エアコン　洋室・ＬＤＫに２台新設
  • 雷門の１軒隣

    物件詳細情報

    交通 東京メトロ銀座線 / 浅草駅 徒歩2分
    その他交通 都営浅草線 / 浅草駅 徒歩2分
    東武伊勢崎線 / 浅草駅 徒歩3分
    所在地 東京都台東区浅草１丁目
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 14.85万円 管理費等 5,500円
    敷金/保証金 なし/2ヶ月 礼金 1ヶ月
    敷引 - 保証金償却 解約時1ヶ月
    その他一時金 短期解約違約金（契約期間１年未満）：148,500円、　更新時、更新事務手数料：5,500円 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 加入要　/　職種により要見積保険
    権利金 - 坪単価 1.0448万円
    建物名・部屋番号 -
    特記事項 土曜日利用可　土日・祝日利用可　飲食店不可　リフォーム　角部屋　最上階　保証人不要
    設備 オープンキッチン　エアコン２台以上　収納スペース　バス・トイレ別室　シャワー　洗濯機置場　給湯　都市ガス　エアコン　火災警報器（報知機）　インターネット対応　インターネット使用料無料　ＣＡＴＶインターネット　ＣＡＴＶ　ＢＳ端子　専有部分にトイレあり
    備考

    賃貸保証等：利用可 初回保証料　月額賃料の１００％
    バルコニー：あり
    主要採光面：南向き
    ３路線利用可！東京メトロ銀座線・都営地下鉄浅草線・東武伊

    勢崎線つくばエクスプレス。
    浅草雷門のすぐ隣に立地しています。駅チカ物件です。
    使用部分面積 46.99㎡ 坪数 14.21坪
    土地面積 - 築年月 1965年9月(築59年4ヶ月)
    リフォーム履歴 ■内装：2024年11月　全室クロス張替え　床（フローリング等）　　システムキッチン新設・エアコン２台新設・ＬＤＫ照明器具新設・シューズＢＯＸ新設・浴室水栓新設・和室畳表替（入居時）・襖張替（入居時）
    建階/ 階 4階建/4階 建物構造 ＲＣ
    駐車場 なし バイク置き場 なし
    駐輪場 なし 接道状況 -
    用途地域 - 間取り 2LDK
    契約期間 2年 現況 空
    条件等 - 引渡可能時期 即時
    更新料 新賃料 1ヶ月
    適格請求書発行 可
    物件番号 6984369359
    情報公開日 2024/12/01 次回更新予定日 2024/12/16

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (有)ファーストハウジング

    交通：
    ＪＲ山手線／御徒町　徒歩3分
    住所：
    東京都台東区上野３丁目１０－１　ファーストビル１階
    TEL：
    03-5807-7251
    FAX：
    03-5807-7253
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    東京都知事免許（４）第８６４２５号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

      物件によって金額が異なります。
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